spitz極まりき・・・・極まる

今日の最大の収穫は、以下のDVDを入手したことである・・・・

夕方から、ずっと観てた・・・・・これが、本当のライブ映像だと思った・・・

懐が大いに痛んだけど、とても良作だった・・・・

中国は、1000万人死んでも、構わない覚悟・・・

新型肺炎で「1000万人の犠牲」も覚悟か？ WHOを恫喝した習近平の“非情な思惑”
福山 隆 2020/02/04 17:00


また取り違え答弁、声荒らげ注意
「英雄たちの選択」というテレビ番組がある。この番組では、歴史を大きく変える決断をした英雄たちの心の中に分け入り、ほかにどのような選択肢があったのかを専門家の考証に基づいて復元し、独自アニメーションなどを駆使してシミュレーションするものである。スタジオには、異分野の専門家が集結し、英雄たちに迫られた選択のメリットやリスクを検討。歴史的決断の意味を深く掘り下げていく。
　筆者もこの手法に倣って、新型コロナウイルスによる肺炎の感染拡大に直面し、待ったなしにその対応に追われている習近平の心の中に分け入ってみたい。

1000万人の“犠牲”は覚悟の上か
　肺炎の感染拡大は、中国にとってはまさしく戦争と同レベルの非常事態である。当然、犠牲は避けられない。人民の生命はどれだけ失われるだろう。
　新型コロナウイルスではこれまでに患者の約20%が重症化し、2.3%が死亡している。一方、パンデミックで最大級だったスペイン風邪（1918～19年）の場合、感染者5億人、死者5000万～1億人に上った。当時の世界人口は18億～20億人であると推定され、全人類の3割近くがスペイン風邪に感染したことになる。
　このことを勘案し、中国人14億人の3割が新型ウイルスに感染し、2.3%が死亡すると仮定すれば、ラフに見積もっても死者は1000万人近くに上る。習近平は最悪のシナリオとして、そこまでの覚悟を持っているのではないかと筆者は見る。

「今年の冬のみ」で抑えられるかがポイント
　新型コロナウイルスによる死亡者の多くは、高齢者が占めている。非情なことではあるが、習近平はこれを、中国の少子高齢化解決の“一助”として利用する可能性も否めない。
　いずれにせよ、新型ウイルスからの人命救助の施策は政権の維持や利益に合致するように、濃淡をつけるはずだ。ただし、後に国内外から人道問題として非難を招かないように、巧妙に行う必要がある。
　新型ウイルス事態に対する基本認識は、「これは一過性のものである」ということだ。この事態が、スペイン風邪のように「二冬」も続くことなく、「今年の冬のみ」で制圧・克服できるかがポイントだろう。
　従って、この事態に対処する基本方針は「如何なる荒療治も辞さず、人・物の損害・犠牲を最小限に抑えて『今年の冬のみ』で乗り切ること」である。
　中国にとって、新型ウイルス対処で最も重視すべきことは、習近平・共産党独裁体制の堅持である。これは、手段を選ばずに実施しなければならない。この事態で、人民はパニック状態となり、習近平政権に対する怨嗟の声が高まるだろう。ただ、幸いなことに、人民は新型ウイルスに対する恐怖や心身の弱体化により、強力で組織的なデモや暴動は起こしにくい状況にある。
　しかし、新型ウイルスの拡大が低調になれば、デモや暴動が活性化する可能性もある。これに対しては以下のような対策・手段を講じるだろう。

李克強総理に全責任を負わせる布石を打っている
（1）トカゲのしっぽ切り戦術
　北朝鮮・金王朝三代など独裁者が特にやってきた、責任を他に転嫁する手法である。湖北省のマスクの年間生産数を間違え、「108億枚から18億枚、最後は108万枚」に3度も言い直した王暁東省長など、同省と武漢市の幹部の初動対応を槍玉に挙げて処断することが考えられる。
（2）派閥闘争（太子党対共青団）
　自派閥（太子党）のライバルである、共青団トップの李克強総理を中央新型コロナウイルス肺炎対策工作指導グループ長に任命しているので、最終的には彼に全責任を負わせることができる布石を既に打っている。
（3）武漢市の事実上の封鎖の意図
　コロナウイルス肺炎感染が深刻化している武漢市に事実上の封鎖措置を実行させた（表向きは武漢市決定）。この措置には、デモや暴動が全国に広がる兆しが出たら、それに先駆けて地域ごとに分断・孤立化させる意図も含まれている。
（4）軍・武警の即応体制
　軍・武装警察部隊には、高度の即応体制をとらせ、米国などの介入はもとよりデモや暴動への対処を準備させる。これにより、軍のクーデターも抑止できるはずだ。

米中覇権争いは一旦休戦となる
　トランプは選挙と議会の弾劾審議に没頭している。加えて、中国とは1月15日に米中貿易協議「第一段階」の合意署名（一種の休戦協定）がなされており、今回の事態で米国が中国に新たな挑発を加える可能性は低い。米中貿易協議「第一段階」の合意で約束した「農産品を含む米国製品の追加購入分として今後2年で2000億ドル（約21兆6000億円）を上積みする」ことについても、早々に催促することはないだろう。
　従って、中国は対米貿易戦争（覇権争い）との二正面作戦は免れ、コロナウイルス肺炎感染事態の対処に注力できるだろう。

WHOを“恫喝”した中国
　中国の14億の人口は外交上の強みになる。1月28日、世界保健機関（WHO）のテドロス事務局長と会談した際、新型のコロナウイルスによる肺炎について習近平は「WHOと国際社会の客観的で公正、冷静、理性的な評価を信じる」と、緊急事態宣言を出さないよう圧力をかけた。否、恫喝したというのが正しい。
　WHOは、14億人を擁する中国の協力なしには、この問題に責任ある対応が取れない。14億人の中国が、残り56億人の世界の人々の生命を人質にすることができるのだ。中国はこのように新型肺炎という「弱み」を「強み」にすることができるわけだ。
　もとより、中国の国連分担金は3億3470万米ドル（分担率12.005％）で、米国の6億7420万（分担率22.000％）に次いでいることも、一定の圧力になっているはずだ（出典：外務省「2017年～2019年　国連通常予算分担率・分担金」（2019年））。なお、中国は、エチオピアに構築した情報組織により、テドロス事務局長の個人的な弱みや彼の利益となるものについては詳細に把握しているだろう。
　しかし、WHOは30日夜（日本時間31日未明）、ついに「国際的に懸念される公衆衛生の緊急事態」と宣言した。その理由は、「中国以外にも感染が広がり始めた事態を重くみて、感染拡大防止には国際的な協力態勢が必要と判断した」とのこと。ただ、「現時点では中国への渡航や貿易の制限などは必要ない」など、山盛りの配慮の跡がうかがえ、中国の意向を最大限に忖度したことは明白だ。
　WHOの緊急事態宣言は中国経済にとって一定の打撃にはなるが、各国政府や企業から資金や物資など支援が拡大する効果も期待できる。それでも中国が、WHOの緊急事態宣言を忌避した本当の理由は以下の通りだ。
　緊急事態が宣言されると、WHO加盟国は感染者が出た場合に24時間以内の通告を義務付けられ、空港や港での検疫強化や渡航制限といった水際対策の徹底を求められる。それは中国が一定程度、国連（WHO）ひいては米国のコントロール下に置かれることを意味する。また、感染者発生の情報を24時間以内に通告する義務を負えば、「内外に対する情報コントロール」というツールが失われる。このことは、共産党独裁政権にとっては痛手となる。

「日本は中国に保険を賭けざるを得ない」
　外交交渉において、中国の「弱み」を「強み」にする手法は、経済分野でも使える。世界のGDPに占める中国の割合は15.0％（米国は24.5％）であり、中国経済が破綻すれば「世界共倒れ」になることは誰もが承知だ。従って、経済交渉などの場で、「中国経済破綻」を脅しに使えば、米国でさえも譲歩・妥協しよう。

　当面の案件は4月に予定される習近平の訪日である。「香港問題」、「邦人拘束問題」、「尖閣問題」、「日本食品の輸入規制問題」を挙げ、「国賓訪日」に反対する向きもある。しかし、「アメリカ・ファースト」を掲げ、日本に駐留費負担増を要求し、「日本のタンカーは自国で守れ」と言い放つトランプに不安を覚える安倍総理は、中国に「保険を賭けざるを得ない」立場にある、と習近平は見ているはずだ。
「善く戦う者は、人を致して人に致されず」（孫子の兵法）
　この言葉は、「戦い上手な者は､自分が主導権を握り、敵を引き摺り回して、後手後手の戦を強要する」という意味である。中国は今ピンチに立たされているが、「弱み」を「強み」にするしたたかさをもって、国内・国際両面で主導権を握り、この難局を克服して、次なる対米覇権争いの勝利につなげようとするだろう。

※「文藝春秋」編集部は、ツイッターで記事の配信・情報発信を行っています。 @gekkan_bunshun のフォローをお願いします。
（福山 隆／文藝春秋）

また、書斎側の寺院の工事騒音・・・・

ああア・・・・昨日は、15:00で終了したのに・・・・・

今日は、まだ、やってる・・・・・何やってんだか・・・・

工事のお知らせ、ポストに入ってなかったぞ・・・・

15:30・・・今日第3弾で宅配終了です・・・・・

後は、ポストでの受け取り可能な物・・・・

ちょっと、BGMの音を大きくして・・・・ゆっくり愉しみますわ・・・・

よく、眠れるが、朝薬後、うたた寝・・・

午前中に、Amazon通販から、2件・・・・・・

14:00までに、届いたのが、2件・・・・・

その後は、午前中に届いた「WEDO」をBGMにしながら荷を待つことのした・・・・

あと、届いたものが、400㌘のゆであずき6缶・・・・・

それから、飲むだけで、白髪が黒くなるというサプリ・・・・

どれも、今日届くと言うので・・・・・待っているんだけど・・・・

ゆっくり、待とう・・・・・

俺のところにも、届いたぞ・・・怪しい怪しい・・・

14年前にもらった雇用保険のお知らせがなぜ今？　厚労省から送られてきた手紙の正体
2/4(火) 6:15配信


自宅に突然届いた“謎”の手紙
　「雇用保険に関する大切なお知らせです」

　こんな手紙が記者の自宅に突然送られてきた。差出人は「厚生労働省職業安定局雇用保険課」となっている。手紙の裏を見ると「同封の書類は、お客様の雇用保険に関する重要なものです」と赤字で記載されている。

【画像】手紙の中身

　「新手の詐欺か？」

　記者は不審に思った。会社員人生を15年近く続けているが、雇用保険を給付されたのは過去に一度だけだったと記憶していたからだ。14年前、新卒で入社した会社を1年弱で退社し、ハローワークに通っていたころにお世話になった。再就職後は無職の期間はなく、雇用保険を支払い続けてきた。

　手紙を開封してみることにした。すると、返信用の封筒など書類一式が出てきた。「雇用保険の追加給付に関するお知らせとお願い」と書かれた書類を読んでみると、次のことが分かった。

　毎月勤労統計調査をはじめとする厚労省が所管する統計について、2019年に不正が発覚した。全数調査をしなければならないのに、一部抽出調査が行われていたのだ。そのため、雇用保険や労災保険などで多くの受給者が支払い不足の状態に陥っていた。厚労省は対象者に対して支払いをする準備を進めており、ハローワークで保有する氏名・生年月日などをもとに調査。記者が追加給付の対象であることが分かったという。

　用紙の「お客様の情報」という欄を見ると、記者の名前（片仮名）、生年月日、性別、受給時期が記載されていた。受給時期は間違いがないことが確認できた。

　支払いを受けるにはどうするのか。同封されている「払渡希望金融機関指定（変更）届」に記入して厚労省に返信。内容が確認された後、口座への支払い手続きが進められるという。お金が振り込まれる金融機関の口座番号などを記載する必要があるということだ。

　詐欺ではないかどうかを確認するため、厚労省に取材を行った。
1860万人に通知
　職業安定局雇用保険課の担当者によると、19年10月末から約1860万人を対象にお知らせの手紙を送付しているところだという。全員への送付が完了するのがいつになるのか「現時点では分からない」（担当者）状況だ。つまり、記者の手元にはたまたま20年1月に手紙が届いたが、今後も対象者に手紙が送り続けられる。現在雇用保険を受給中の人への追加給付は終わっており、過去にさかのぼって対応が進められている。

　毎月勤労統計調査の不備と雇用保険の追加給付にどんな関係があるのか。担当者によると、給付額は同調査で明らかになった平均給与額を基に算出されている。調査の不正で平均給与額が低く算出されていたため、多くの人に追加給付が必要になったという。追加給付の総額は約300億円だ。

　記者の場合、新卒で入社した会社を退職後、ハローワークに通って職探しをしていた。自己都合退職だったため、すぐには雇用保険は給付されなかった。その後、スムーズに次の職場が見つかったため、再就職手当が給付された。再就職を早く決めたことへの「お祝い」と「ごほうび」の意味合いがあった。

　厚労省の担当者によると、再就職手当の追加給付額の平均は約390円だという。その他の追加給付額の平均は「特例一時金」（約500円）、「傷病手当」（約650円）、「高齢者雇用継続基本給付金」（約2万2660円）、「介護休業給付」（約360円）といったように幅がある。

　詐欺に対する注意も必要だ。厚労省は「本件に関して、厚生労働省、都道府県労働局、ハローワーク（公共職業安定所）、労働基準監督署、全国健康保険協会又は日本年金機構から直接お電話することはありませんので、これらをかたる電話があった場合はご注意ください」と注意喚起している。また、「雇用保険追加給付相談窓口」を設置したり、対象者に送られる手紙の中身を同省公式Webサイトで公開したりしているので、疑問があれば確認すべきだろう。今回、記者には該当しなかったが、雇用保険の追加支払いの対象者かどうかを確認する「回答票（本人確認）」が送られるケースもある。

　毎月勤労統計調査の不正は多くのムダな業務を生み出してしまっている。
ITmedia ビジネスオンライン

ショートに拘る理由はなにもない・・・

中日「根尾昂」の1年目は期待外れも……外野コンバートで“イチロー”に化ける可能性
野球 2019年11月14日掲載


　甲子園でヒーローとなり、鳴り物入りでプロ入りした中日・根尾昂。ファンの期待とは裏腹に、ルーキーイヤーの成績はかなり物足りなかったといえる。シーズン終盤にようやく1軍に昇格したものの、出場したのはわずか2試合。しかも、2打席ノーヒットであっけなくシーズンが終わってしまった。

　果たして、来季以降、根尾は本来の能力を“開花”できるか。オリックス時代、イチローや田口壮とともに「最強の外野陣」を形成した、野球解説者の本西厚博氏は、根尾について、こう話す。
「打撃については非凡なものがあります。肩の強さと足の速さは、現時点でもプロレベルでしょう。あとは経験によってプロのレベルに慣れることが必要で、反応や判断速度が備わればレギュラーを獲得できる可能性も高いですね。ただ、（現在、取り組んでいる）ショートでは、すぐにレギュラーに定着することは厳しいでしょう。なぜなら、現時点では、シュートのレギュラーを張る京田陽太の守備の方が上です。打撃では、根尾が京田を上回ることができるかもしれないが、首脳陣は、センターラインの重要なポジションを任せるとなれば、守備力を重視して、京田をレギュラーで使い続けるでしょう」

　確かに、根尾と京田の守備力を比べると、京田が圧倒している。今シーズン、京田の守備率（守備力を示す指標のひとつ）は.985でセ・リーグトップの数字を誇っている。中日は、守備力がある京田を外して、根尾をわざわざ起用するリスクは冒せないだろう。一方で、中日の外野陣は手薄だ。センターの大島洋平、ライトの平田良介が不動のレギュラーとして君臨しているが、いずれも30歳を超えて円熟期を迎え、その“後釜”となる若手外野手の育成が急務となっている。また、レフトのレギュラーも固定できていない状況にある。

「根尾は、外野手であれば、早い段階でレギュラーに定着できると思います。内野から外野のコンバートへの対応は、そこまで時間がかからない。センターからスタートして、その後、ライトができるようになれば理想的ですが。根尾は、陽岱鋼（現・巨人）が若手だった日本ハム時代に似ています。最初、陽もショートをやっていました。肩が強く、足もめっぽう速く、外野にコンバートすべきだ、とずっと思っていました。私が楽天コーチだった頃、当時日本ハムのコーチを務めていた福良淳一さん（現オリックスGM）に陽岱鋼をもらえないか、と話したことがあった。その後、陽は外野にコンバートされ、リーグを代表する外野手になりましたね」（前出の本西氏）

出口王仁三郎の霊言・・・・・

世の終わりの前には、疫病が流行り、世界中で混乱が起こる・・・・

まさに、令和の時代になって、世の終わりの兆候が見えてきた・・・

私にとっては、ここまでしか分からない・・・・

高橋信次師は、正法のある日本には、神風が吹くだろうと言われた・・・
１．人間の魂の修行の場はなくならない・・・・地球規模の世の終わりは来ない・・・
２．日本を攻撃する国は、みな、内紛が起こる・・・・韓国・中国・北朝鮮・・
３．地軸の傾きが起こるだろう・・・・北極が異常な速さで動いている・・・・・
４．温暖化ではなく、将来、日本は、亜寒帯になるであろう・・・地軸の移動で・・・
５．それに引きずられるように、株式市場は崩壊するだろう・・・・
６．世界で、食糧危機が訪れるが、日本は、天に護られるだろう・・・
７．こうして、資本主義は、崩壊するだろう・・・・


今起こってる、コロナ肺炎は、世界中に飛び火するんじゃなかろうか・・・・
非常に対応が難しい災害である・・・・・

ヨーロッパは、英国のEU離脱問題で揺れてるし、東洋人差別も起こっている・・・

この事態が、どうなるか？注視している・・・・・

最近、よく眠れる・・・調子いい・・・

睡眠の質がいい・・・・中途覚醒無しで、朝までぐっすり・・・

昨日は、音楽聴けない・・・・今日も届く物あり・・・音楽聴けず・・・

でも、Amazon通販の分は、今日で終わり・・・・・

今日いっぱい仕方なし・・・・中日、紅白戦でも観て過ごすか・・・